出産・育児のリスクヘッジとして有資格保持者となる

2015年3月19日 Category - 結婚で生活費を節約 Comment : 0

結婚をして、安定した生活を送るためには今の時代、リスク回避のひとつの手段として“共働き”が望まれるのは先に話しました。そして、その中でもより効率的なリスクヘッジとしては、「女性がそれまで育んできたキャリアをいかに保持することが出来るか」、になります。

というのも、例え現役で働き続けたいと願っても、妊娠・出産時というのは、いくら夫が全面的にサポートしたとしても働きに出ることは物理的に不可能です。出産後の育児であれば、僅かに休んだ後“無理”をすれば復帰することも可能でしょうが、それでも“すぐの復職”は非現実と言わざるを得ません。

結局数ヶ月、場合にはよっては１年近く休んでから職場に復帰するという流れが一般的なのですが、この“復帰”が非常に難しいのです。公務員であれば女性のバックアップ体制は万全ですのでスムーズに戻ることが出来るでしょうが、一般企業の場合はそうもいきません。

一部の企業を除いては、“居場所”がない状態となっていることが多く、そうした企業側の無言の圧力によって以前勤めていた会社への復帰を諦めてしまうケースが多いのです。つまりそれは、それまで何年も培ってきた専業のキャリアをそこで途絶えさせてしまうということです。

時代の流れと共に、かつてほど現役復帰が難しいということもなくなりましたが、それでもまだまだ女性の復職については未成熟な状況です。そこで、だからこそ、女性には男性にも勝って、何らかの資格を取ってもらいたいと思うのです。

弁護士、税理士などの“士業”は倒産や定年の心配がない

有資格保持者というのは企業に依存する必要がなく、“自らの手”で仕事を行うことが出来ます。そのため、現役復帰したくても今まで勤めていた会社に体よくあしらわれるなどという苦渋をなめることなく、また、例え出産・育児でしばらく現場から離れたとしてもそれ自体が絶好の充電期間となって、復帰後にパフォーマンスを上げて仕事に舞い戻ることも期待できるのです。

司法や会計系では弁護士、行政書士、公認会計士、税理士などがあり、他にも不動産、語学、医療系にも多くの“士業”と呼ばれる有資格が存在します。資格取得は決して容易ではありませんが、取得後に享受できるメリットはあらゆる面で多分にありますので、一念発起して勉強に励むのも満更捨てたものではないのです。

出産・育児での現役復帰が難しい観点から、女性の有資格取得を提案しましたが、実は将来を見据えれば更に優位性が見出せます。考えてみてください、将来アナタが勤めている会社の景気が落ちずに給料が減額されない保障がどこにあるでしょう、それどころか最悪、倒産する可能性だってあるはずです。

でも、アナタが会社に依存しない有資格保持者という道を選択していれば、そうした問題に直面しないで済みますし、もし、定年以降も働きたければそれはアナタ自身が決めることができます。そして、有資格保持者に対してのニーズは年々高まる一方ですから、一般企業に勤めるサラリーマンと比べて失業のリスクも低いのです。

人生の節目で休職を余儀なくされる女性だからこそ、効率的なリスクヘッジとして企業に依存しない“自由なスタイル”を実現する有資格保持者としての道をお勧めするわけです。

⇒　【結婚生活とお金】他のポイントもこちらからご覧ください